この記事ではワーキングホリデー2024年最新の協定国を全て一覧にしてまとめています。滞在期間や年齢条件、就労・就学制限、必要な費用についても一覧リストにしているので、全ての国を比較できます。
ワーキングホリデー 2024年最新の協定国一覧
以下の表では、ワーキングホリデー協定国30カ国を一覧リストにまとめています。年間発給枠や滞在可能期間、年齢条件、就労・就学制限、そして必要な残高証明などについて網羅しています。
条件については随時変更される場合があります。また、それぞれ詳細な条件が定められている場合がありますので、実際に申請の際は駐日外国公館などに確認をしてください。
ワーキングホリデーのQA
年齢条件について
ワーキングホリデー制度では概ね、査証申請時の年齢が18歳以上30歳以下であることを条件としています。オーストラリア、カナダ、韓国、アイルランドとの間では18歳以上25歳以下ですが、各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請が可能とされています。
ただしアイスランドとの間では18歳以上26歳以下が条件とされています。
滞在可能期間、延長について
基本的にワーキングホリデーでの滞在可能期間は1年間で、延長は不可とされています。しかし必要な条件を満たすことで延長が可能な国もあります。例としてはオーストラリアでは2年間まで延長が可能で、最大3年間滞在が可能です。
また、チリでは1年間、ニュージーランドでは3ヶ月の延長が可能となっています。
最も長く滞在できる国はオーストリアで3年間、次いでチリの2年間、そしてニュージーランドの1年3ヶ月となっています。なお、イギリスに関しては当初から最大2年間の滞在が可能です。
オーストラリア:1年目のワーキングホリデー滞在中に、3か月間以上(88日間)政府指定の労働先で就労することで1年延長、2年目のワーキングホリデー滞在中に、6か月間以上(179日間)政府指定の労働先で就労することでさらに1年延長
ニュージーランド:1年目のワーキングホリデー滞在中に合計3ヶ月以上、フルーツピッキングなど農園でアルバイトをすることで3ヶ月の延長が可能
ワーキングホリデーはそれぞれの国で一度だけ利用可能
ワーキングホリデー制度はそれぞれの国に対して1度だけ利用が可能となっています。例えばカナダでワーキングホリデーをした後、再度カナダへワーキングホリデーすることはできません。
ただしカナダへワーキングホリデーをした後、例えばフランスへワーキングホリデーするなど、他国であれば利用は可能です。
英語圏のワーキングホリデー協定国は?
ワーキングホリデーで行ける英語圏の国は、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、イギリス、アイルランドが挙げられます。
年間発給枠とは?
ワーキングホリデーの国によっては、ビザの年間発給枠(定員)が定められている場合があります。人気の国は応募数が多く、定員になり次第締め切りとなる場合、抽選で当選した人のみがビザを申請できる場合など国によって異なります。募集開始日も国によって、年によって異なるので注意が必要です。
コメント